みなさん、2020年に大流行しているウイルス「COVID-19」、通称コロナによって働き方に変化があったことが多いのではないでしょうか。
働き方の変化の1つとして、テレワークというものがあります。
実際にテレワークを体験した方も多いと思いますが、改めてもう一度テレワークについて確認していきましょう。
今回は、テレワークの概要からメリット・デメリットを紹介します。
- テレワークとは
- テレワークには3種類ある
- テレワークのメリット・デメリット
- まとめ
テレワークとは
テレワークとは、自宅、カフェ、サテライトオフィス、移動中など、いつ・どこでも働くことができることをいいます。
冒頭でも触れましたが、2020年に大流行したコロナによってよりテレワークという働きがより活発になってきました。
しかし、今まで会社まで出社していた人たちや経営者からするとテレワークを導入することでどのようなメリット・デメリットがあるのか。が気になると思います。
また、テレワークは働き方や働く場所によって3種類に分けることができるのでまずそこから知っていきましょう。
テレワークには3種類ある
先ほども紹介しましたが、テレワークは3種類に分けることができます。
それぞれ少し働く場所が違うので押さえておきましょう。
モバイルワーク
移動中の電車・バス・タクシー・カフェ・常駐先のオフィスなどで働くことをモバイルワークと言います。
移動中に働くというのはなんとなくわかりますが、このモバイルワークに常駐先のオフィスで働くことも含まれていることが驚きでした。
移動中に働くことができるので、時間に縛られることがなく柔軟な働き方ができますよね。
在宅勤務
在宅勤務はそのままですが、会社の従業員本人が自身の自宅で働くことです。
通勤に何時間もかけている、育児・介護をする必要がある従業員には最適な働き方ですよね。
サードプレイスオフィス
まず、サードプレイスとは自宅・職場とは異なる3番目の場所を指す言葉になります。
ファーストプレイスは自宅、セカンドプレスは職場と言われており、この2つ以外をサードプレイスと呼んでいます。
海外では食堂、居酒屋、カフェ、ハブなどがサードプレイスと呼ばれていますが、今回紹介しているのはサードプレイスオフィスなので居酒屋などではないですね。
テレワークのメリット・デメリット
なにごとにもメリット・デメリットが存在します。
どこまでならリスクを許容できるのかを判断しながらテレワークを導入してみましょう。
テレワークのメリット
オフィスコストの削減
多くの企業では、自社ビルでない限り場所を貸してもらっているので席・フロア毎にお金がかかってきます。
しかし、テレワークを導入することによって席・フロアが不要になり、今までかかっていたオフィスコストを削減することが可能になります。
さらにその削減できたお金を従業員に還元すれば、会社も従業員も得することができますよね。
ワーク・ライフ・バランスの実現
都内に出勤する場合、何時間もかけて出社する従業員に対してその時間を削減することが可能となります。
その通勤時間で今までできていなかった、育児などに力を入れることができます。
また、自己研鑽に時間を割くことができるので、その時間で身に着けたスキルを会社で駆使することにより売上に貢献できる可能性もあります。
テレワークのデメリット
仕事とプライベートの切り分けが難しい
従業員はそれぞれ自分自身を管理しなければならないため、さぼってしまうなどがよく見受けられます。
その日のタスクを明確にすることと時間労働ではなく、成果労働に切り替えるタイミングなのかもしれません。
長く働いていれば偉いとかではなく、出来上がった成果物の完成度によって働いているかどうかを判断する方法ですね。
このようにしないと誰からも見られていないので、さぼろうと思えばいつでもさぼることができてしまいます。
結果的に会社の売上が下がってしまうなどあるようです。
長時間労働になりやすい
成果物で働いているかを判断すると紹介しましたが、この働き方は長時間労働になりやすいと言われています。
会社に出社していれば、上司が時間の管理をしてくれた上に成果物のチェックの頻度も高かったはずです。
しかし、テレワークになることで対面ではなくWEB上で話さなくてはならなくなり最初のうちはそのギャップによってやりにくいと感じる人が多いようです。
まとめ
今回は、テレワークの概要からメリット・デメリットを紹介しました。
今後、コロナだけではなく他のウイルスが流行する恐れだってあります。
その時にテレワークに切り替えれるように準備しておきましょう。
また、1度テレワークの環境を整えたのに日本の会社では出社することが偉いなどと考えられている風潮があります。
海外ではこのような風潮がなく、自由に働けているイメージが強いですし、IT業界だと特に知識・スキルともに海外の方が発展しています。
このような知識・スキルを培うには、出社することが目的となっている働き方は改善した方が良いかもしれませんね。
